競合への転職とは、同業社への転職、いわばライバル会社に勤務すると判断されます。そのため、前会社の業務情報は決して漏らしてはいけません。例えば顧客におけるさまざまな情報。こちらは個人保護法の関係も手伝って、特に注意する必要があります。顧客をごっそり持っていくなどもってのほかです。たとえ自身の担当であったとしても、軽率に扱ってはいけません。また製品情報や事業展開なども守秘する必要があります。
そもそも同業他社へ転職する目的とは何でしょうか。前職の経験を生かすことや、ステップアップが目的ではないでしょうか。前会社の業務情報を提供するために転職する人などいないはずです。退職したからといえ同じ業界ですから、今後顔を合わせることもあるでしょう。きちんと引継ぎを終えたうえで円満退職をすることは当然のマナーです。
また企業によっては競合会社への転職や一定の制限をかけるケースもあります。万が一、守秘義務に反した場合は、「不正競争防止法」という法律で処罰されることもあります。契約書や就業規則を予め確認しておきましょう。
敏速に転職活動が行なえるよう、必要な書類は早めに用意しておきましょう。また転職する時期などやポイントを見極めたうえでの行動をこころがけましょう。
必要書類では誤字脱字・修正ミス・経歴詐称などタブーとされている事柄が多く存在します。定期的に開催されているセミナーや勉強会を活用するのもひとつの手です。
在職中の転職活動は効率よくすすめる必要があります。予期せぬトラブルにも対応できるよう余裕をもったスケジュールを組みましょう。
退職の意思は必ず所属部署のリーダーに伝えましょう。なお、伝える際には相手の都合や仕事時のタイミングなども考慮したいものです。